災害への備えは福祉用具レンタルで！施設のBCP対策

群馬県から全国の病院・介護施設様へ、サブスクリプション型の福祉用具レンタルをお届けしている【ケアピックス】です♪
サブスクリプションで、「必要なときに必要なものを必要な期間だけ！」ご利用いただきながら、ご利用者様のケアを日々サポートしています。
さて、台風シーズンを迎えるこの時期、施設の災害対策が気になる担当者様も多いのではないでしょうか？
今回は福祉用具レンタルの活用が災害に強い施設づくりを支える、そんな視点から介護施設のBCP対策についてお伝えします！

災害への備えに【福祉用具レンタル】が選ばれる理由とは？

結論からお伝えすると、災害への備えとして福祉用具レンタルが選ばれる理由は、被災したときの交換や補充にスピーディーに対応できる点にあります。
購入した福祉用具が水害や地震で使えなくなってしまった場合、施設様が自ら買い替えの費用を負担し、納品までの期間を待たなければなりません。
その間、ご利用者様のケアの質をどう保つのかという大きな課題が生まれてしまいますよね。
レンタルであれば、こうした金銭面と時間面の負担を抑えながら、必要な福祉用具を再び揃えることができます。
災害への備えというと備蓄品に目が向きがちですが、日々のケアを支える福祉用具の確保も同じくらい重要なのです。

9月1日は防災の日、そして8月下旬から9月にかけては台風が最も日本に接近しやすい時期でもあります。
気象庁の統計でも、台風の接近数は例年8月と9月に集中していることが示されています。
近年は記録的な大雨や河川の氾濫など、これまでの想定を超える自然災害が全国各地で発生しており、海から離れた群馬県のような内陸部でも水害への備えは欠かせません。

そして、地震はいつどこで起こるか分からないので、季節を問わない備えも必要です。
台風・水害・地震のいずれにも共通しているのは、施設の復旧スピードを左右するのが物資と福祉用具の確保だという点です。

病院や介護施設は、ご利用者様の命と生活を預かる場所です。
だからこそ、建物や人員の計画だけでなく、日々のケアを支える福祉用具についても、災害時にどう確保するのかをあらかじめ考えておくことが大切なのです。

介護施設のBCP義務化と減算リスクをおさらいしよう！

まず押さえておきたいのは、介護施設・事業所におけるBCP（業務継続計画）の策定が、令和6年4月からすべての介護サービス事業者に完全義務化されているという点です。
厚生労働省の「介護施設・事業所における自然災害発生時の業務継続ガイドライン」では、地震や水害を想定した計画の策定に加えて、職員への研修や訓練、定期的な見直しまで実施することが求められています。
さらに令和7年4月からは、感染症や災害に関するBCPを策定していない施設に対して、基本報酬の減算が適用されるようになりました。

BCPには自然災害対策と感染症対策という2つの柱があります。
自然災害対策では、ライフラインの停止や建物の被害だけでなく、介護ベッドや車いすといった福祉用具が使えなくなる事態も想定しておく必要があります。
とはいえ、実際のBCPを見てみると、福祉用具の調達先や代替手段まで具体的に書き込めている施設様は意外と少ないものです。
せっかく策定したBCPをより実効性のあるものにするために、福祉用具に関する項目が盛り込まれているか、この機会にぜひ一度確認してみましょう。

そして、計画は策定して終わりではありません。
実際の災害時に職員の皆様が迷わず動けるかどうかが、BCPの本当の価値を決めます。
年に一度は訓練とセットで内容を見直し、施設の現状に合った計画へ更新していきたいですね。

台風や水害で想定される≪福祉用具の被害≫と施設への影響

台風や水害が発生すると、施設の福祉用具にはさまざまな被害が想定されます。
たとえば浸水による電動の介護ベッドやエアマットの故障、停電による医療機器の停止、車いすや歩行器の水没・破損などが代表的な例です。
特に電動の福祉用具は一度水に浸かると安全に使用できなくなるケースが多く、修理ではなく交換が必要になることがほとんどです。

福祉用具が使えなくなったとき、影響を受けるのはご利用者様の生活そのものです。
エアマットが使えなければ床ずれのリスクが高まり、車いすがなければ移動や離床の機会が減ってしまいます。
職員の皆様にとっても、福祉用具なしでの介助は身体的な負担が大きく、腰痛や疲労の蓄積につながりかねません。
災害そのものを乗り越えても、その後のケアの質が落ちてしまっては本末転倒ですよね。
だからこそ、福祉用具だけでも早く元の状態へ戻せる体制づくりが、現場を支える大きな力になるのです。

また、購入した福祉用具の場合、被害額はそのまま施設の資産の損失になります。
買い替えの予算をすぐに確保できるのか、納品までどれくらいかかるのか・・・災害の後にこうした問題へ次々と直面するのは、できれば避けたいですよね。
被害を受けてから慌てるのではなく、平時のうちに福祉用具の確保手段を決めておくことが、施設を守る何よりの備えになります！
さらに、断水や物流の停止が重なると、衛生用品や消耗品の補充も滞りがちです。
福祉用具と合わせて、災害時に施設全体で何がどれだけ必要になるのかを、平時のうちに洗い出しておくことが安心への第一歩です。

交換対応や臨時増床にも強いレンタルという備えのカタチ

福祉用具レンタルという仕組みは、こうした災害時のリスクに対してとても心強い備えになります。
ケアピックスなら、故障や損傷が起きた際に交換で対応できるため、高額な買い替え費用を施設様が負担する必要がありません。
日頃からメンテナンスや衛生管理の行き届いた福祉用具をお使いいただけるのも、レンタルならではの安心ポイントです。

さらに、災害時には近隣の施設からご利用者様を緊急的に受け入れるなど、臨時の増床が必要になる場面も考えられます。
そんなときも、レンタルなら必要な台数を必要な期間だけ揃えることができるので、突発的な事態にも柔軟に対応できるのです。
サブスクリプションで初期費用がかからないため、災害後の厳しい資金繰りの中でも予算の見通しが立てやすいのは、施設運営にとって嬉しい点です。
また、使わなくなった福祉用具は返却できるので、状況が落ち着いた後に余剰品の保管場所へ悩む心配もありません。

レンタル事業者の連絡先や契約内容をBCPに明記し、職員間で共有しておけば、担当者様が不在のタイミングで被災しても慌てずに済みます。
訓練の際には、福祉用具の調達手順まであわせて確認しておくとより安心です。
【ケアピックス】福祉用具レンタルを、BCPにおける福祉用具の調達先として準備のひとつとして備えておくことをオススメします！

災害への備えに関する福祉用具のご相談もお気軽にどうぞ♪
東洋ケアサービス 株式会社＜群馬県/福祉用具レンタル＞
https://www.toyocareservice.com/

災害に強い施設づくりは福祉用具レンタルのケアピックスへ

今回は、介護施設の災害対策とBCPをテーマに、福祉用具レンタルの活用についてお伝えしました。
BCPの完全義務化と減算の適用により、災害への備えはすべての施設様にとって待ったなしの課題となっています。
都市直下型地震、南海トラフ地震、記録的な大雨など近年の大きな災害への不安も高まりに合わせて防災意識も強くなっています。
福祉用具の調達や交換までを見据えた計画づくりこそ、災害に負けない施設運営の第一歩です。

東洋ケアサービス株式会社が運営する【ケアピックス】は、群馬県から全国の病院・介護施設様へ、サブスクリプション型の福祉用具レンタルをお届けしています。
介護ベッドや車いす、エアマットから医療機器まで、幅広い品目を初期費用なし・月額定額でご利用いただけます。
短期1か月からの短いご利用にも対応しているため、災害時の一時的なニーズにもぴったりです。
災害時の交換対応や急な増床のご相談にも、施設様の状況に寄り添いながら対応いたします。

福祉用具レンタルで災害時も止まらないケア体制をつくる、その安心のサポーターとしてぜひお気軽にお問い合わせください♪
防災の日をきっかけに施設の備えを見直すなら、福祉用具レンタルのケアピックスにおまかせください！

群馬から全国へ！福祉用具レンタルならケアピックス
https://rental-hospital.toyocareservice.com/

【参考】
厚生労働省「介護施設・事業所における業務継続計画（ＢＣＰ）作成支援に関する研修」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/douga_00002.html
気象庁「台風の統計資料」
https://www.data.jma.go.jp/typhoon/statistics/index.html