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時代を担う介護施設と福祉用具レンタル

こんにちは!福祉用具レンタルのケアピックスで病院・介護施設の味方、東洋ケアサービスです!
東洋ケアサービスでは、
サブスクリプションサービスの福祉用具レンタル「ケアピックス」で、来る2025年の超高齢化社会の介護業界を元気にしたい!その思いで日本全国で活躍中です。

病院・介護施設ではこれまでも多くの問題を抱えながらも、社会にとって必要不可欠な存在のため業界全体だけでなく政府もあの手この手でサポートを行ってきました。
それでも少子高齢化の問題が解決する見込みはないため、現状を乗り越えるための工夫をすることが先決となっています。
ケアピックスの福祉用具レンタルを必要としている病院や介護施設で、お話をお伺いしているとほかにも介護業界を圧迫している問題は山積みです。
福祉用具レンタルが介護の現場で起こっている問題にできることとは?
これから介護が社会にとって重要な時代となる未来での福祉用具レンタルの存在価値とは?

3割以上が65歳以上!福祉用具レンタルで介護施設をサポート

超高齢化社会での介護施設と福祉用具レンタル
超高齢化社会の介護施設を福祉用具レンタルでサポート


2025
年問題の最重要課題となる超高齢化社会は日本の様々な業界へ影響を与えるため、今後の日本にとって大きな分岐点となると言われています。
2022年10月時点で日本の人口の高齢化率は「29」に達しました。
総人口は
12年連続で減少していますが、65歳以上の人口は年々割合を増し、前年比22,000人増加しており、29%の総人口における比率は過去最高となっています。
さらに
75歳以上の人口は65歳以上の人口よりも増加幅が大きく、総人口における比率はこちらも過去最高の15.5%となりました。

この数字は来年以降も増加することが予想されており、いま以上に私たちの生活に大きな影響が出てくることが懸念されています。
医療や介護の現場でもIoTや技術の進歩が進んでいるとはいえ、超高齢化社会においての「介護」の役割は若い世代の生活にも広く関わりが深いものとなります。
老老介護は約
60%、ヤングケアラー人口が10万人など介護の問題は日本の未来を担う若い世代にとっても身近なものとなっています。

政府が介護保険などあらゆる方向から介護の問題に取り組む背景には、日本の経済や未来の社会への影響をこれ以上大きくしないための対策でもあるのです。
しかし、病院や介護施設における問題はまだまだ解決できたと言える段階までは程遠く、私たちひとりひとり社会全体で考えていかなければならない問題にまで発展しています。

ケアピックスの福祉用具レンタルに「HELP」を求めてご相談いただく問題を中心に、これからの超高齢化社会で本当に必要な介護業界へのサポートを見つめ直していくことが大切となります。

物価高騰で経営破綻寸前の介護施設が急増中?

物価高騰で介護施設が破綻?
物価高騰で介護施設が破綻の危機?

コロナウイルス蔓延以降は世界中で元々起こっていた様々な問題が加速しました。
少子化もコロナ禍で加速した問題のひとつと言われています。
あらゆるモノの供給が不安定となったことによる物価上昇で家計だけでなく、企業にとっても大打撃となりました。
2023年になってようやく日本でも「Withコロナ」に向けて経済活動が復活してきましたが、原油価格の高騰や円安の影響はまだまだ日本経済への影響を強く残しています。

一般家庭を苦しめている物価上昇ですが、最近では「光熱費」といった生活に欠かせないエネルギーも世界情勢の影響で高騰が続いています。
これは多くの企業でも経営を圧迫していますが、介護施設でも光熱費の高騰は経営を圧迫し続けています。
福祉医療機構(WAM)が公表した調査レポートによると、介護の現場で2022年4月~12月の間における水道光熱費が前年同月比で4割以上増加したと回答した施設が約30%、3割以上増加が50%、2割以上増加したと回答した施設は約70%にもなったことが分かりました。

介護施設ではリハビリや生活する上で「節電」をどうしても実施出来ない場面も多く、これまでと同様に使用せざるを得ない状況のために水道光熱費の増加により経営を圧迫していることで、サービスなど他の場面への影響を及ぼすことが懸念されています。

病院介護施設向けレンタルならケアピックス
https://rental-hospital.toyocareservice.com/

福祉用具も経費削減の対象に?レンタルでサービス維持を!

福祉用具が経費削減対象でピンチ
福祉用具が経費削減対象で介護施設がピンチ?!

物価高騰の波で経営に負担がかかっている介護施設では、様々なものの経費を工夫して削減をしていく必要があります。
賃料や通信費の固定費から、消耗品や広告費など介護施設の運営にはあらゆるランニングコストが発生しています。
その中で、介護施設における設備面においての経費は削減しても良いものか?よく話題となるもののひとつで、具体的には施設の老朽化などのメンテナンスと大きなものから、車いすや介護用ベッドなどといった福祉用具です。

これらの設備面において介護施設で経費削減の対象として、コストダウンなどを実施し過ぎてしまうとサービスの著しい低下や最悪の場合事故などの原因になり兼ねないリスクを含んでいます。
経費削減の失敗でよく見られる「安物買いの銭失い」は、入居者様の命・生活を預かる介護施設では起こすわけにはいきません。
しかし、それでも現状では厳しい状況が続いているために、施設の老朽化による事故のリスクを事前に対応出来ずに入居者様が転倒などのケガをしてしまう事故も起きています。
福祉用具においても、ベッドや車いすのメンテナンスなどのリスクマネジメントが不十分な場合に発生しています。

ヒヤリハットが起きた介護の現場の声から、福祉用具を見直す取り組みをした介護施設からのケアピックスの福祉用具レンタルへの問い合わせも年々増加しています。
ケアピックスの福祉用具レンタルでは、体に合わせた車いすやベッドをレンタルできるだけでなく、修理やメンテナンスがレンタルプランに含まれているため、これまでの購入では各メーカー毎に行っていた問い合わせなどの事務作業などもワンストップで簡潔になります。
さらに、短期プラン・長期プランなどニーズに合わせたレンタルを選ぶことで、ADLの変化の激しい利用者様ひとりひとりにきめ細やかなリハビリプランを提案できるお手伝いにも役立てていただいています。

人件費も削減せざるを得ない状況・・福祉用具レンタルで回避?

病院・介護施設の人件費もカット?
病院・介護施設の人件費も削減対象?


介護施設で最も大きな費用は【人件費】です。
社会福祉法人では人件費の割合は平均が
75%となっていて、この割合が85%を上回ると赤字になる傾向にあります。
人員確保のために報酬が見直され、これまでよりも人件費が上がったことが影響してこのような数字となっています。
この変化で人員確保に繋がり、入居者受け入れ数の増加が出来て施設の売り上げが伴えば問題にはなりませんが、現状では
2022年の介護施設や事業所における利益率は平均で3%にとどまっています。
報酬改定の影響でサービス収入が増加しても、物価高騰や人件費の増加で経費が増えているために、政府の対策も利益率の大きな向上に繋げることが難しくなっています。

「このままでは経営が続けられず、人員・入居者数を減らして縮小せざるを得ない」
こんな声も聞こえてくる厳しい状況の施設様も2022年度は多くなっていました。

人件費の削減前にできるコストダウンとして【ケアピックスの福祉用具レンタル】のお見積りをしてみませんか?
・最新の福祉用具をレンタル→リハビリプランの幅を広げることでのサービス向上
・リハビリ機器導入→介助にかける時間や労力の削減・作業効率化
これらのメリットをサブスクリプションの福祉用具レンタルを病院・介護施設へ導入することで、施設の現状を打破しましょう!

超高齢化社会には社会全体で介護施設のピンチを救え!

高齢化社会は福祉用具レンタルが救う!
高齢化社会を福祉用具レンタルが救う!

病院や介護施設が抱えている問題は一筋縄ではいきません。
さらに、これからさらに問題が深刻化する未来が待ち受けている中で、社会全体でサポート体制を整えられるかが未来を左右します。
今、介護する立場や現役世代のほとんどの方にとっても介護の問題は将来考えなくてはならない避けられない問題です。
超高齢化社会だけでなく、さらに未来の介護の現場を見据えて「今」を変えていくため、私たちケアピックスの福祉用具レンタルも介護現場の「要」となるべくこれからもみなさまと歩んでいきます!

東洋ケアサービス 株式会社
https://www.toyocareservice.com/